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人間文化学部 発達教育学科の三つのポリシー

人間文化学部 発達教育学科の三つのポリシー

人間文化学部(発達教育学科)

ディプロマ・ポリシー
カリキュラム・ポリシー
アドミッション・ポリシー

 
ディプロマ・ポリシー
(2021年3月改訂)
人間文化学部、発達教育学科は、自ら学び、自主的に自らを律して行動できる人材を育成することを教育理念としている。その実現に向け以下の能力を身につけ、「共通教育科目」及び「専門教育科目」に関する単位を修得した学生には、卒業を認定し、学士(人間文化学)の学位を与える。また、免許や資格の取得を希望する学生には、小学校教諭一種種免許状、中学校教諭一種免許状(国語)、高等学校教諭一種免許状(国語)、特別支援学校教諭一種免許状(知的障害に関する教育の領域)、司書教諭資格、図書館司書、ITパスポートなどの取得を積極的に支援する。
 
1.建学の精神である「作新民」と教育理念である「自学自習」・「自主自律」の双方を理解し、かつ実践できる。
2.「共通教育科目」と人間文化学部及び発達教育学科配置の「専門教育科目」をバランス良く学修して、現代社会で通用する専門的な知識を身につけている。
3.教育学(教育の基礎的理解・教科及び教科の指導法)を学修の中核に定めた上で、人間と文化に関する体系的な学修を自らの力で設計・履修し、所定の単位を修得できている。
4.情報や知識を複眼的、論理的に分析し、自分の意見や研究成果を口頭や文章で的確に表現できるコミュニケーション・スキルを身につけている。
5.教員、公務員、また企業にあっては、深い人間理解に基づく指導力を持った人材として、現代社会の発展に貢献できる能力と信頼される人格を身につけている。
6.地域社会が抱える課題に向けて主体的に取り組むことができる。
 
 
カリキュラム・ポリシー
(2021年3月改訂)
1.人間文化学部、発達教育学科は、建学の精神と教育理念に基づく学部の教育上の目的を達成するために、必要な授業科目を開設し、体系的な教育課程を編成する。
2.「共通教育科目」(「初期導入教育科目」「リテラシー教育科目」「教養教育科目」)と人間文化学部及び発達教育学科配置の「専門教育科目」(「初等教育専門科目」「特別支援教育専門科目」「中等教育専門科目」)をバランス良く学修することで、現代社会で通用する専門的な知識を身につけられる教育課程を設定する。
3.人間と文化に関する体系的な学修を学生が自らの力で設計・履修できるよう、授業の到達目標及びテーマ、準備学習、授業の概要及び授業計画、成績評価法等をシラバスの中に明示する。
4.アクティブラーニングの効果を高めるために、少人数制の授業や演習を重視する。特に演習は、1年生から4年生まで必修とする。4年生の卒論指導演習では、学生が自ら設計して体系的に履修して来た人間文化学部の学修成果を卒業論文という形で発表できるよう、担当教員が適切に指導する。
5.演習担当教員は、クラス担任として学生一人一人と向き合い、学生の学修状況や生活状況、キャリアプラン等を把握して、適切な指導、助言を行い、現代社会の発展に貢献できる能力と信頼される人格を身につけさせる。
6.教育課程の編成にあたっては、学生一人一人に対して4年間で履修する科目を通して獲得すべき能力をシラバスに具体的に示し、実社会における課題発見や課題解決につながる能力の獲得を保証する。特に地域社会がかかえる問題解決に役立つ実践的な知識や能力の獲得を保証する。
7.非漢字圏を含めた地域の留学生の受け入れも視野に入れ、「共通教育科目」と人間文化学部配置の「専門教育科目」の学修を通して日本語運用能力の向上と、異文化理解が進むよう支援する。また日本人学生が国際的な感覚を養う手助けとして交換留学制度を活用する。
8.学修を円滑に進めるべく、「カリキュラムツリー」や「カリキュラムマップ」を導入し、学びの可視化を図る。
9.アクティブラーニングを支える諸施設(ラーニングコモンズや図書館、情報センターなど)を有効活用できるように、基礎ゼミナールや各学年で開講される演習科目においてその利用方法についての指導を実施する。
 
 
 
アドミッション・ポリシー
(2021年3月改訂)
人間文化学部(発達教育学科・心理コミュニケーション学科)は、入学者として以下のような人を求めている。
 
1.発達教育学科
・発達教育学科では、児童・生徒の教育に興味・関心を持ち、高等学校等において身につけた基礎的な知識や技能、思考力、判断力、表現力、主体性、協働性を、大学4年間の学修を通して小学校や中学校、高等学校、特別支援学校等の教育現場で勤務できる水準にまで向上させようという意志を持っている人。
2.心理コミュニケーション学科
・心理コミュニケーション学科では、人間の心理(心理学)、社会の中の人間(社会学)、言語や文学(言語学・日本文学など)に興味を持ち、高等学校等において身につけた基礎的な知識や技能、思考力、判断力、表現力、主体性、協調性を、大学4年間の学修を通して臨床心理士、公認心理師、公務員、企業の社員などとして勤務できる水準にまで向上させようという意志を持っている人。
 
〔大学入学までに身につけておくべき主な科目の内容〕
高等学校における基礎的な学力・実技能力、又は、得意分野に関する優れた学力・実績を身につけていること。
 
【国語】
基礎的な国語の知識や読解力、特に現代文の確かな読解力。口頭や文章でコミュニケーションをとるために思考力・表現力。
【外国語(英語)】
基礎的な英語力。
【地理歴史】
基礎的な世界史・日本史・地理の知識。
【公民】
基礎的な現代社会・倫理・政治経済の知識。
【数学】
基礎的な数学の知識。
【専門学科(専門高校)】
得意分野に関する優れた学力・実績。
【総合学科】
得意分野に関する優れた学力・実績。
 
〔入試区分ごとのアドミッション・ポリシー〕
人間文化学部(発達教育学科・心理コミュニケーション学科)では、人間と文化に関する興味・関心を持ち、高等学校等において身につけた基礎的な知識や技能、思考力、判断力、表現力、主体性、協働性を、多様な方法で調べるため、以下の入試区分を設ける。
 
【総合型選抜(第1回・第2回・第3回)】
1.当該年度に高等学校を卒業見込の人。
2.本学への入学を第一志望とする人。
3.志願書、面談、出願書類及び作文により合否を判定する。
 
【学校推薦型選抜(Ⅰ期・Ⅱ期)】
〈一般推薦(Ⅰ期 専願・併願 Ⅱ期 専願)〉
1.学業、人物ともに良好であり、高等学校全体の評定平均値が原則として3.0 以上の人。
2.出身高等学校長より推薦された人(Ⅰ期にあっては専願・併願、Ⅱ期にあっては専願の人)。
3.グループ面接、調査書及び推薦書を総合して合否を判定する。
 
〈指定校推薦(専願)〉
1.本学が指定する対象校に在籍する人で、出身高等学校長より推薦された人。
2.学業、人物ともに良好な人。
3.グループ面接、調査書及び推薦書を総合して合否を判定する。
 
〈スポーツ推薦(専願)〉
1.スポーツ活動による顕著な功績を持つ人で、出身高等学校長より推薦された人。
2.学業、人物ともに良好な人。
3.グループ面接、調査書及び推薦書を総合して合否を判定する。
 
【一般選抜(第1回・第2回・第3回)】
1.当該年度までに高等学校を卒業又は卒業見込の人。
2.当該年度までに高等学校卒業、またはそれと同程度の学力を持つ人。
3.英語(コミュニケーション英語Ⅰ・Ⅱ、英語表現)と国語(国語総合〈現代文のみ〉)試験及び調査書により合否を判定する。
 
【一般選抜 大学入学共通テスト利用(Ⅰ期・Ⅱ期)】
1.当該年度に大学入学共通テストに出願し、本学が指定した教科・科目を受験した人。
2.当該年度までに高等学校を卒業又は卒業見込の人。
3.本学が指定する科目「国語(近代以降の文章)」と「英語(リスニングを除く)」より1科目、「地理 歴史(世界史 B 日本史 B 地理 B)」と「公民(現代社会 倫理 政治・経済 倫理、政治・経済)」と「数学(数学Ⅰ・数学 A)」より1科目及び調査書により合否を判定する。なお本学での個別学力試験は課さない。
 
【特別選抜入学試験 社会人・シニア】
1.高等学校を卒業した人。
2.通常の課程による12年の学校教育を修了した人。
3.学校教育法施行規則第150条の規定により、「高等学校を卒業した者又はこれに準ずる者」で、次の1)~4)のいずれかに該当する人。
 1)外国において学校教育に12年の課程を修了した人。又はこれに準ずる人で文部科学大臣の指定した人。
 2)文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した人。
 3)文部科学大臣の指定した人。
 4)高等学校卒業程度認定試験に合格した人(大学入学資格検定合格者を含む)。
4.志願書と面接及び出願書類により合否を判定する。